第二の教訓は記者として、あるいは国際情勢や日本の国のあり方を考える考察者として、 日本でのベトナム戦争への基本的な認識がいかに誤っていたかを学んだ ...

一方、同じくレアアースの新たな供給源確保の道を模索している日本は、地道だが安定供給に向けた具体的な一歩を踏み出しているようだ。日本政府がフランス政府と連携を強化することにより、使用量の約２０％を確保する道すじを作った。

本稿はデジタル端末の読書への利用を全面的に否定する訳ではない。しかしながら、全ての生徒に端末を持たせることに全身全霊を傾け、それをどう使わせるのか、デジタル化で起こり得るリスク、そして、それへの対応についての現実的な方策が聞こえてこない。今後、きちん ...

インドのヒマラヤ山脈にあるスキーリゾートが今冬、雪不足に見舞われている。1月末から２月初旬に計画されていたスキーとスノーボードの国内選手権は3月16日～19日に延期されたが、融雪などで雪不足は解消されず、また延期になった。タイムズ・オブ・インディア紙 ...

オウム真理教が地下鉄サリン事件を引き起こしたのは、その5年後、教団の疑惑を追及していた坂本堤弁護士一家は、インタビューの前年にメンバーに殺害されていことも、明らかになった。

冷戦終了後マーシャルの関心は中国に移った。90年代末までにONAは「中国が中長期的に強大化し、米国にとって脅威となり得る」と評価した。マーシャルは人民解放軍の軍事評価だけでなく、孫子の兵法から中国経済、社会、人口動向にまで調査対象を広げた。ソ連の例と ...

陸自の戦闘服は国産の難燃性ビニロン生地を使用しているが、これは色落ちが激しく、破損しやすく耐久性が低い。しかも国産にこだわり、ユニチカ（株）及びクラレ（株）の二社寡占状態が続いているので調達単価も極めて高い。

アメリカのドナルド・トランプ大統領の支持率がこれまででは最も高いことを示す全米世論調査結果が3月16日、発表された。しかしなお不支持率の方が高く、さらにトランプ大統領が前向きな評価を一貫して受けてきた経済政策面での支持の後退が目立った。

アメリカのドナルド・トランプ大統領は米欧の自由民主主義陣営の集団防衛態勢として世界の平和と安定に寄与してきたNATO（北大西洋条約機構）をどう考えているのか――この点をめぐってはアメリカでも日本でもトランプ大統領が実はNATOを軽視、あるいは破棄する ...

この話を裏付ける興味深いデータがあります。東北大学が海洋データを観測したところ、2022年末以降、黒潮の蛇行によって三陸沖の海水温上昇が続き、2023年以降は海水温が平年よりも６度高い状態が続いているということです。これは空前絶後で、世界中で最も大き ...

2024年のトルコへの国外からの観光客数は6,226万人、対前年比+9.8％と、観光客数は日本以上だ。2024年の観光収入は611億ドルで、対前年比+8.3％だった。しかしオーバーツーリズムの問題はなかった。